【基本理念】

アカメディア・ジャパンは「アートでクリエイティブな発想から始まる世界」をテーマに、人工知能AIや
ビッグデータの応用、マーケティング分析などを用いて、自社サービスの技術革新に日々取り組んでいます。
人生100年時代を見据えた超スマート社会（Society 5.0）の実現に向けて、人類発展とより豊かな生活を
希求していくこと、弊社は、一歩先の未来を見つめて、自社サービスを通じて生み出せる価値、次世代の文化を
築いてゆく上で社会に持続的な発展（SDGs）をもたらすサービス開発に努めることで、
企業としての社会的責任を果たしていきます。

【取り組み】

1. 環境計画

アカメディア・ジャパンは、自社サービスを開発する上で、長期的な活動で社会全体のエコロジカルな循環システムを築き上げていくことに努めています。環境保全に根差した商品の開発に携わると共に、現代に直面する自然環境問題に対する人々の関心を高め、ひとりひとりが自然を思いやって共存していくこと、将来にわたって質の高い豊かさをもたらす持続可能な環境づくりに取り組んでまいります。

2. 文化芸術の発展

文化芸術は、人々の創造性を育み、その表現力を高めるとともに、人々の心のつながりや相互理解、多様性を
受け入れることができる心豊かな社会を形成するものであり、世界の平和に寄与するものであるとされています。
今般の新型コロナウィルスによるパンデミックは、エンタメ業界に未曾有の事態をもたらしています。音楽ライブ、演劇、スポーツを始め、あらゆるエンターテイメントの自粛。
無観客イベントやオンラインライブなど、インターネットを使った画期的な試みも増えつつありますが、単発の
パフォーマンスでは十分な収益を上げることがなかなか難しいのが現状です。そこで、アカメディア・ジャパンは
アーティストに活躍の場を与え、継続的な収益を得ることのできる先行投資型のパフォーマンスプラットフォーム、「LIVE! A Kamedia」を開発いたしました。（特許第6820627号）
才能と応援をつなぎ、持続可能な関係性と収益を生み出します。
エンタメに生きる人たちと、文化芸術の発展を維持しながら次世代のパフォーマンス・ステージを築いていきます。

3. 教育振興

急速に進展する社会、様々な世界情勢における大転換を乗り越え、全ての人が、豊かな人生を生き抜くために
必要な力を身に付け、活躍できるようにする上で、教育の果たす役割は大きいとされています。
誰もが人間ならではの感性や創造性を発揮し自らの 「可能性」を最大化していくこと、そして誰もが身に付けた力を
生かしてそれぞれの夢に向かって挑戦できる「チャンス」を最大化していくこと、それらを共に実現するための
改革の推進が求められています。
アカメディア・ジャパンは、自社の特許技術を活かして、次世代の教育スタイルに向けたデジタル基盤の強化、
時代の変化に対応した新たな教育モデルの開発に取り組み、人類すべての人々が一定水準の教育を受けられる環境を整備すること、究極には教育水準の発展向上を目指して、自社サービスの革新に取り組んでいます。
また、自社サービス「オート・アカデミー」事業の一環として、交通教育向けのオリジナル視聴覚教材を全国の
自動車教習所、学校等の教育機関、関連省庁、メディアに無償提供させていただいております。
自動車免許取得者の運転者としての心得、資質を向上させると共に、幼少期からの交通教育を普及させることで、
より安心安全で、事故のない社会を目指していきます。

4. 国際連携

ひとりひとり、それぞれが活躍できる社会へ。
我が国をめぐる国際環境を考えるとき、国と国との基礎となるパーソナル・コミュニケーション活動の重要性が
今日ほどに切実に感じられる時はありません。それは、世界の国々の人を知り、文化を知ることによって
お互いを認め合う豊かな心を育み、世界平和維持のために国際連帯意識を高めようとする精神に通じるものです。
このグローバル時代に対応するための人的国際交流、その手段、そして国際連携を高めた事業展開こそ、
まさに国民的課題であり、国際的要請と言えましょう。
アカメディア・ジャパンは、自社特許技術を応用したサービスを海外展開していくことにより、人的・文化的国際交流の促進を図り、グローバル社会における国際的役割、究極として人類福祉、人類発展に寄与できるよう努めてまいります。

5. 経済活性化

アカメディア・ジャパンは、独自のIT技術を活用し、あらゆる産業分野で事業者の公平で合理的、そして自然災害や
ウイルス感染症など、様々な社会情勢にも対応できる安定した経済基盤の整備に取り組んでまいります。
弊社の「オート・アカデミー」事業では、自社特許技術を用いて、警察庁の法令及び通達に準拠した厳正厳格な
オンライン教習システムを提供することで、身体に障害を抱える方や育児家事に追われる両親の負担軽減に限らず、
免許取得の利便性向上により新規免許取得者の増加を施し、自動車業界の活性化や発展を目指しています。